【空手と能力を鍛えて英検が取得できる】マハロインターナショナルスクール　英会話で空手道稽古聖龍会 EQ能力開発 Mahalo Karate School 　足立区空手道連盟公認空手道教室　最寄り駅＝五反野駅・梅島駅・小菅駅・青井駅・綾瀬駅・西新井駅・竹の塚駅・北千住・葛飾区空手道・北区空手道・荒川区空手道・草加市空手道・三郷市空手道

2014.09.21　テレビ東京「ポケモンゲット☆ＴＶ」に出演しました　平成２６年９月２１日（日）午前７時３０分から８時３０分まで、テレビ東京ポケモンゲットＴＶに足立区空手道連盟聖龍会マハロインターナショナルスクールの松丸宝誠君（小二）が新企画「ポケモンミッション」に出演しました。課題を全クリア出来れば、自分で選んだ大箱いっぱいのポケモングッズを貰えるという新企画。勉強できる時間は三日間。レーザーラモンＲＧさんが宝誠君の自宅に訪れて撮影開始。本番は、ポケモンセンタートウキョウベイ。今回の課題は、ポットモンスター百体の影絵をすべて当てるというもの。宝誠君は頑張りました。すべてをクリアして、Will_Uをはじめ６０種類以上のポケモングッズをゲット！！宝誠君を応援し続けてくれたマハロインターナショナルスクールの生徒達もテレビに出演。応援とご協力を頂きました皆さんにお礼を申し上げます。ありがとうございました。 2014.08.25　テレビ東京「ポケモンゲット☆ＴＶ」に出演します　８月２４日に四日間にわたるポケモンゲット☆ＴＶの撮影が終わりました。内容などは現在、公表できませんが９月２１日（日）午前７時３０分から８時３０分に放送される予定です。出演は、松丸まこと館長・恭子先生・ホウセイ君そして生徒の皆さんです。ぜひご家族皆さんで、感動のドラマをご覧下さい。 2014.08.10　実用英検認定校になりました　マハロ空手英検スクールにて、(公財)日本英語検定協会「実用英検」が五級から二級まで取得できるようになりました。 2014.08.07　新入生入会枠減少中です…マハロ　新入生枠が減少中です。　新入生の技術が落ち着くまで、減少傾向が続きます。　募集人数ゼロのクラスはウエィティング受付中です。　足立区で英語で空手道お稽古　足立区マハロ空手英検教室 2014.06.04　５歳児から義務教育　文科省方針、小中一貫校を制度化…産経新聞　学制改革を検討している文部科学省は３日、幼稚園や保育所などの最終学年を無償化し、義務教育とする方向で最終調整に入った。基礎学力を早期に身につけさせることなどが狙いで、幼保の枠組みを維持したまま、小学校生活にスムーズに移行できるように改革する。また、小中一貫校を制度化するとともに、中学校の教員が小学校でも教えられるよう教員免許の総合化や弾力化なども検討する。　文科省関係者への取材で分かった。幼保最終学年の無償化や教員免許の制度改革は、政府の教育再生実行会議が７月にもまとめる学制改革の提言に盛り込まれる見通し。　関係者によると、現在６歳からの小学校入学年を５歳に引き下げる案も一部で検討されたが、経営悪化を懸念する幼保団体などからの反発も予想され、文科省は現行の幼稚園、保育所、こども園などの枠組みを維持したまま、最終学年の５歳児のみを無償にすることで義務教育化する方針を固めた。　小学校では近年、新１年生が学校のやり方になじめず、教員の話を聞かないなど「小１プロブレム」が課題になっている。こうした中、文科省は５歳児から義務教育化することで、幼保の施設ごとにバラバラだった教育内容を一定化させ、質を向上させたい考えだ。　また、一部の自治体が特例的に導入している小中一貫校を、新たな学校種の「義務教育学校」（仮称）として制度化することも検討。その上で学年の区切りを現行の「６・３」から「５・４」にするなど、柔軟な運用も可能にする。　制度改革により、小学校から教科担任制を導入して算数や英語などの専門教育が可能となる。だが、現行の教員免許制度では、中学校の教員は小学校の学級担任になれず、小学校の教員は中学校で授業ができないなどの制限があるため、小中一貫の総合免許を創設したり、教員免許を弾力化したりする方針も固めた。　学制改革を議論している教育再生実行会議が７月にもまとめる提言を受け、文科省は学校教育法の改正案づくりなどを進める方針。　Webページ産経新聞を見る 2014.06.03　＜学制改革＞小中一貫校を制度化　自治体に権限…文科省検討　文部科学省は、市区町村の判断で公立の「小中一貫校」を設置できる制度の導入に向けて検討を始めた。現在、一部の自治体が小中一貫校を「特例」として導入しているが、制度化で普及拡大を狙う。現行の小学校６年、中学校３年の「６・３制」だけでなく、９年の義務教育期間を「４・３・２」や「５・４」と弾力的に運用し、地域の事情などに合わせた教育課程（カリキュラム）の編成が可能になる。政府の教育再生実行会議が議論中の「学制改革」提言にも盛り込まれる見通しで、同省は来年の通常国会に学校教育法の改正案を提出する方向だ。　小中一貫校は義務教育の９年間を通したカリキュラムで教育する学校。小学６年、中学３年の区切りにとらわれず、例えば「前期５年、後期４年」など弾力的に運用できる。現行の学校教育法は学校の種類として、幼稚園▽小学校▽中学校▽高校▽中等教育学校（中高一貫校）▽特別支援学校▽大学▽高等専門学校－－を定めているが、新たに小中一貫校を「義務教育学校」（仮称）の名称で加える方向で検討する。　６・３制の場合、小学校から中学校に進学した際に学校生活の変化に適応できず、不登校が増える「中１の壁」が課題になっているほか、最近は小学生の心身の発達が、６・３制を導入した１９４７年に比べて２年ほど早まっているともいわれ、自民党の教育再生実行本部などから「６・３」の区切りの弾力化を求める声が強まっていた。　文科省は、小学校英語を小学５年生から正式教科にすることを検討しており、小中一貫教育によって系統性・連続性を重視した英語教育が可能になる。また、小学高学年段階から中学校のように教科担任制も導入しやすくなるなど効率的な教員配置ができるとされる。さらに、少子化に伴い学級数や児童生徒数の減少に直面する小中学校の統廃合も進むことが期待される。　一方で、小中一貫校と従来の小学校や中学校との間で転校した場合、学年やカリキュラムがずれて対応しにくい問題があるほか、９年間子供同士の人間関係が固定される課題もある。　政府の教育再生実行会議は昨年１０月から学制改革の議論を進めており、７月中にも提言をまとめる予定。これを受け同省は具体的な制度設計に着手する。　今国会で成立する見通しの教育委員会制度改革法案（施行日は１５年４月）は、学校の統廃合については、首長と教委で構成する「総合教育会議」で協議するとしており、小中一貫校が制度化されれば、新設は同会議での協議対象となりそうだ。　Webページ朝日新聞を見る
2014.05.14　英検幼児のお受験過熱　１０年で５倍の２５００人　産経新聞 ■試験中、立ち歩きや泣く子…協会困惑も試験中は立ち歩かないで－。英語のレベルを測る実用英語技能検定（英検）で、バイリンガル教育を受けたとみられる幼児の受験が盛んになっている。実施主体の公益財団法人「日本英語検定協会」によると、昨年度の５歳以下（未就学児）の受験申込（志願）者は１０年前の５倍に当たる約２５００人。しかし一部には試験中に立ち歩く幼児もおり、試験の妨げにもなっている。同協会は、年少者受験の注意点を受験申込書やホームページに掲載するなど対応に苦慮している。 2014.04.14　マハロ空手スクール入学試験導入予定について　Mahalo school マハロ空手スクールでは、入学試験を導入する予定です。導入日は現在未定ですが、試験科目として「面接・行動観察・プレクラスひらがな読み等の学科・その他のクラスでは年齢に応じた学科」などを順次導入予定しております。入学試験導入日が決定しだい当ホームページにてご案内を致します。 2014.03.28　スーパーグローバル高校、５６校指定　政権の成長戦略　朝日新聞DIGITAL 文部科学省は２８日、海外のビジネスでも活躍できる人材を育てる高校「スーパーグローバルハイスクール（ＳＧＨ）」５６校を指定し、発表した。新年度からの新規事業で指定期間は５年。外国語や協働学習などを重視し、「グローバル・リーダー」育成を目指す。ＳＧＨは、「世界と戦えるグローバルリーダーを育てる新しいタイプの高校」として、安倍政権の成長戦略に盛り込まれた。国は新年度予算で事業費約８億円を計上し、１校あたり年１６００万円を上限に補助する。２４６校から応募があり、教育事業案などを基に大学教授らの有識者会議が選んだ。指定校は３２都道府県にあり、内訳は国立４校、公立３４校、私立１８校。 2013.12.31　センター試験英語満点扱い　ＴＯＥＩＣ７８０点や英検準１級以上で特例―文科省　産経新聞平成３０年度以降に予定されている大学入試改革について、ＴＯＥＩＣや英検などの英語資格試験を大学入試センター試験に活用する特例措置を、予定より前倒しして導入する方向で文部科学省が検討していることが３０日、同省関係者への取材で分かった。高校在学中にＴＯＥＩＣなどで高得点をとれば、センター試験の英語の得点を満点とする方針であることも判明。年明け後の中央教育審議会で議論される見通しだ。 ■大学入試改革、前倒し　資格試験活用　文科省検討関係者によると、特例措置の導入は、一発入試型のセンター試験ではなく、何度でもチャレンジできる資格試験を活用することで、生徒の日常的な学習意欲を高める狙いがある。具体的には、英語教育で国内外から評価の高い国際教養大学（秋田市）が実施している取り組みを参考に、例えば高校在学中にＴＯＥＦＬ（ｉＢＴ）７１点以上、同（ＰＢＴ）５３０点以上、ＴＯＥＩＣ７８０点以上、英検準１級以上の得点や資格を取得すれば、センター試験の英語科目を満点と換算する案が浮上している。ただし「点数や導入時期などは中教審で議論される」（関係者）という。センター試験をめぐっては、政府の教育再生実行会議が１０月３１日、複数回受験できる「達成度テスト・発展レベル」に衣替えすることを提言。３０年度以降の導入を目指し、現在、中教審高大接続特別部会で具体的な試験のあり方について議論が行われている。しかし、東京五輪開催を見据え、国際的な人材育成にいち早く取り組む観点から、文科省では英語の試験に限り、先行して改革を進めることにしたもようだ。センター試験の英語の出題形式は現在、読解とリスニングに限られており、作文や会話の技能も測る資格試験を活用すれば「読む」「書く」「聴く」「話す」の４技能を評価できるメリットがある。教育再生実行会議の提言でも、「達成度テスト・発展レベル」について「外国語、職業分野などの外部検定試験の活用を検討する」と求めていた。…ＨＰを読む 2013.12.13　英語での授業、中学から＝20年度実施へ計画策定―文科省　時事通信文部科学省は13日、国際的に活躍できる人材を育成するため英語教育に関する実施計画をまとめた。中学校の英語授業は原則として英語で行い、高校の授業では発表や討論などに重点を置き卒業時に英検2級から準1級程度の英語力を身に付ける目標を設定した。2018年度から段階的に導入し、20年度の全面実施を目指す。下村博文文科相は同日の閣議後記者会見で「外国から多くの人が日本に集う東京オリンピック・パラリンピックを見据え計画的に進めたい」と述べた。 2013.10.23　英語教育、小3から＝5、6年生は正式教科に―文科省検討　時事ドットコム文部科学省が、小学校の英語教育について、実施学年の引き下げを検討していることが２３日、分かった。開始時期を現行の５年生から３年生に引き下げるほか、５、６年生に関しては英語を正式な教科とする方向。国際的に活躍できる人材を育成する狙いで、２０１４年度にも中央教育審議会（文科相の諮問機関）に諮る。小学校での英語教育は現在、５、６年生で週１回の授業が必修化されている。同省は、５、６年生に関しては、英語を成績評価の対象とするなど正式教科化した上で、週３回の授業に増やす案を軸に検討している。３、４年生については週１～２回の授業とする考え。（2013/10/23-12:32） 2013.05.22　小学校英語授業の低学年化を＝文科省－教育再生会議　時事ドットコム小学校の英語授業は、２０１１年度から５、６年生で必修化された…小学校での実施学年の前倒しや…中学校での英語による英語授業の実施など、学習指導要領の改定を視野に入れた。　